40代が抱える教育費問題…子どものために考える教育資金の貯め方３つ

2017.10.30

保険

飯田道子

(ファイナンシャルプランナー)

40代というのは、住宅ローンや子どもの教育費、親の援助や医療・介護費用など、さまざまなお金がかかる大変な世代です。中でも教育費は年々高額化し、40代の家計を悩ませています。イザという時にあわてないよう、事前にしっかりと教育資金の準備をしておくことが大切です。

40代の負担大！子どもの教育費、なぜ大変なのか？

子どもがいる40代の方は、教育費の負担が重くのしかかるようになります。子どもの人口は減ってきているものの、小さい頃から私立校への進学を望む子どもが増えており、「お受験」も年々激化。早くからお受験対策の塾通いを始める子どもも少なくなく、教育費がかさむようになっているのです。

また、30代半ば以降の晩婚や高齢出産が増えているのも要因のひとつといえます。子どもがお受験を目指す頃の親の年齢は40代前半あたり。早くもこの段階で高額の教育費が必要になってきます。それに住宅ローン、親の援助や医療・介護費用などが加わることで、40代にさまざまな負担が集中する構図になっているのです。

実際にかかる教育費の総額は子ども1人で1300万円！

実際のところ、どれくらいの教育費がかかるのでしょうか。具体的な金額を見ていきたいと思います。

文部科学省の「平成26年度・子供の学習費調査」によると、幼稚園から中学まですべて私立の学校に通った子ども1人にかかる教育費は約337万円。また、日本政策金融公庫の「平成28年度・教育費負担の実態調査」によると、高校から大学までに必要な入在学費用は子ども1人あたり975万円となっています。以上の2つのデータをもとに幼稚園から大学までのトータルの教育費を合算してみると、約1312万円も必要になります。

この数字はあくまで目安です。公立か私立か、どのような学校に入らせたいか等で必要となる教育費は変わってきますが、子どもによりよい教育を受けさせたいと考えるなら、トータルで1000万円以上の教育資金は準備しておきたいところです。

教育資金をどうやって貯める？活用したい金融商品はこの3つ！

必要な教育費の額が分かったら、次はどのようにして教育資金を貯めるのかを考え、実行に移しましょう。ここからは教育資金づくりに向いている金融商品をご紹介します。

（1）学資保険（子ども保険）

教育資金の準備といえば、まず「学資保険（子ども保険）」を思い浮かぶ人は多いのではないでしょうか。保険料を払うことで、子どもの教育資金を積み立てられるだけでなく、親または子どもに万一のことがあった時の死亡保障や医療保障なども確保できる保険です。

子どもも親も加入年齢が低いほど、毎月支払う保険料も低くなります。「これぞ！」という保険が決まったら、できるだけ早く加入して保険料を抑えましょう。

学資保険を選ぶポイントは、「戻り率」が100％を超えている商品を選ぶことです。戻り率とは、「返戻率」ともいい、受け取る保険金・給付金の総額と払い込んだ保険料の総額の割合を示したものです。

戻り率＝受け取る保険金・給付金の総額 ÷ 払い込んだ保険料の総額 × 100

この戻り率が100％を超えていれば、払い込んだ保険料より多くの保険金・給付金を受け取れることになるので、得することになるのです。

代表的な商品としては、ソニー生命の学資保険などがあります。

例えば、37歳の父親、0歳の男の子がソニー生命の学資保険に加入した場合、払込保険料総額が182万5632 円に対し、受取総額は200万円。払い込んだ保険料より17万4368円（＝200万円－182万5632 円）も多く受け取れることになり、戻り率は約109.5％にもなります（詳しくは下表を参照ください）。