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「おまかせ」でiDeCo。積み立ての極意を教えます!「おまかせ」でiDeCo。積み立ての極意を教えます!

老後のための自分年金、「iDeCo」を始めようと決心したあなた。

商品がたくさんあって選べないから、とりあえず定期預金に預けようかな……商品がたくさんあって選べないから、 とりあえず定期預金に預けようかな……

と考えてはいませんか?
しかし、低金利時代の定期預金ではiDeCoの効果を十分に活かせないんです。
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iDeCoなら、資産が増えても税金がかからないからお得!ファンドの積み立てならますますお得!iDeCoなら、資産が増えても税金がかからないからお得!ファンドの積み立てならますますお得!

毎月1万2千円積み立てたら・・・定期預金 VS ファンド積立毎月1万2千円積み立てたら・・・定期預金 VS ファンド積立
  • (注1)データは2007年1⽉末〜2017年1月末。
  • (注2)預⾦⾦利は国内銀⾏、信⽤⾦庫等における各年初時点の預⼊⾦額3百万円未満、預⼊期間1年の店頭表⽰⾦利の平均年利率を使⽤。

*年率3%で運用できた場合

一般的に運用益を増やせば増やすほど、税金も多くなる。でも、iDeCoならこの部分も自分の資産に!一般的に運用益を増やせば増やすほど、税金も多くなる。でも、iDeCoならこの部分も自分の資産に!

※上記は⼀定の前提条件に基づき、シミュレーションを⾏ったものであり、実際の成果ではありません。また、将来の成果を⽰唆あるいは保証するものでもありません。

2~3%の年率で運用できた場合、定期預金と比べると大きな差が開きます。しかも、運用益がiDeCoでは非課税に!iDeCoで定期預金ではモッタイナイんです!2~3%の年率で運用できた場合、定期預金と比べると大きな差が開きます。しかも、運用益がiDeCoでは非課税に!iDeCoで定期預金ではモッタイナイんです!

三井住友アセットマネジメント
営業推進部DC・NISA推進課長 金井麻理子

iDeCoの税のメリットiDeCoの税のメリット

  • 掛け金が全額、所得控除される(公務員の掛金上限は毎月1万2千円)。
  • 運用益が非課税で再投資できる。
  • 受給時にも所得控除が受けられる。
極意2極意2

毎月同額、長期積み立てのiDeCoなら、大きな値動きも怖がらなくて大丈夫!毎月同額、長期積み立てのiDeCoなら、大きな値動きも怖がらなくて大丈夫!

高い収益が期待される金融商品って怖くないの?高い収益が期待される金融商品って怖くないの?

怖がらなくても大丈夫。秘訣は、タイミングを分散させること!怖がらなくても大丈夫。秘訣は、タイミングを分散させること!

毎月定額で購入してもファンドの値動きによって1口あたりの基準価額が変わる! 毎月同じ金額を積み立てた場合、基準価額が高いときは購入口数が少なく、低いときは購入口数が多くなる!毎月定額で購入してもファンドの値動きによって1口あたりの基準価額が変わる! 毎月同じ金額を積み立てた場合、基準価額が高いときは購入口数が少なく、低いときは購入口数が多くなる!

※値動きによっては「積立投資」よりも「一括投資」のほうが結果的に有利だったということもあります。また、場合によっては運用結果が、投資した元本を下回ってしまうケースもあるのでご注意下さい。

iDeCo(積立投資)の場合、基準価額の下落時に多くの口数を買うことができます。その後、基準価額が上昇した場合には口数が多い分、受けられる恩恵が大きくなります。iDeCo(積立投資)の場合、基準価額の下落時に多くの口数を買うことができます。その後、基準価額が上昇した場合には口数が多い分、受けられる恩恵が大きくなります。
投資をはじめてみようかな?投資をはじめてみようかな?

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point1 タイミングをおまかせ!point1 タイミングをおまかせ!

市場の動きを分析して「攻めのとき」「守りのとき」を定量的に判定。
環境に応じて、機動的に攻めと守りの資産比率を決定します。

市場が急変した時は、資産の一部を現預金に入れ替えることで、大切な資産を守ります。市場が急変した時は、資産の一部を現預金に入れ替えることで、大切な資産を守ります。
  • ※上記はイメージであり、実際とは異なる場合があります。
  • ※当ファンドは原則として委託会社の定量判断に基づき機動的に資産配分の調整を行いますが、結果的に実際の債券や株式等の値動きの方向性と一致しない場合があります。
  • ※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

point2 資産配分をおまかせ!point2 資産配分をおまかせ!

世界各国の株式、債券、リートの6資産の中から、
好調なパフォーマンスが期待される資産へ投資します。

分散投資で期待できること その1

価格の動きが異なる資産を組み合わせ、お互いがマイナスな局面で補い合う効果価格の動きが異なる資産を組み合わせ、お互いがマイナスな局面で補い合う効果

分散投資で期待できること その2

国・地域を分散させることで、各国の政治・経済状況によるマイナスの影響を補い合う効果 国・地域を分散させることで、各国の政治・経済状況によるマイナスの影響を補い合う効果
  • ※上記はイメージ図であり、実際とは異なる場合があります。
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ファンド名 信託報酬
(税抜き)
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住友生命 SBI証券 楽天証券 J-PEC ソニー
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あいおい
ニッセイ
同和損保
岡三証券 京葉銀行
三井住友・日本債券
インデックス・ファンド
0.16%            
三井住友・DCつみたて
NISA・日本株
インデックスファンド
0.16%            
三井住友・DC外国債券
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三井住友・DC日本リート
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三井住友・DCつみたて
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0.25%            
三井住友・DC外国リート
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三井住友・DC新興国株式
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[お客さま専用フリーダイヤル]0120-88-2976 受付時間:営業日の午前9時~午後5時[お客さま専用フリーダイヤル]0120-88-2976 受付時間:営業日の午前9時~午後5時

三井住友アセットマネジメント

■投資信託に係るリスクについて

投資信託の基準価額は、投資信託に組み入れられる有価証券の値動き等(外貨建資産には為替変動もあります。)の影響により上下します。基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
運用の結果として投資信託に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。したがって、投資信託は預貯金とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、一定の投資成果を保証するものでもありません。

■投資信託に係る費用について

ご投資いただくお客さまには以下の費用をご負担いただきます。

直接ご負担いただく費用

申込手数料 上限3.78%(税込)
換金(解約)手数料 上限1.08%(税込)
信託財産留保額 上限3.00%

投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用

信託報酬 上限 年 3.834%(税込)
その他費用 監査費用、有価証券の売買時の手数料、デリバティブ取引等に要する費用(それらにかかる消費税等相当額を含みます。)、および外国における資産の保管等に要する費用等が信託財産から支払われます。また、投資信託によっては成功報酬が定められており当該成功報酬が信託財産から支払われます。投資信託証券を組み入れる場合には、お客さまが間接的に支払う費用として、当該投資信託の資産から支払われる運用報酬、投資資産の取引費用等が発生します。これらの費用等に関しましては、その時々の取引内容等により金額が決定し、運用の状況により変化するため、あらかじめその上限額、計算方法等を具体的には記載できません。

※なお、お客さまにご負担いただく上記費用等の合計額、その上限額および計算方法等は、お客さまの保有期間に応じて異なる等の理由によりあらかじめ具体的に記載することはできません。

《ご注意》
 上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、三井住友アセットマネジメント株式会社が運用するすべての投資信託における、それぞれの費用の最高の料率を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)や契約締結前交付書面等を必ず事前にご覧ください。

(2017年5月31日現在)

■重要な注意事項

  • ・当資料は、三井住友アセットマネジメントが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
  • ・当資料の内容は2017年9月21日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友アセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
  • ・当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
  • ・投資信託は、値動きのある証券(外国証券には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
  • ・投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • ・ファンドの取得のお申込みにあたっては、最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。なお、投資信託説明書(交付目論見書)は、三井住友アセットマネジメント株式会社のホームページ( http://www.smam-jp.com )でもご確認頂けます。また、当資料に投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先します。
  • ・投資信託は、クローズド期間、国内外の休祭日の取扱い等により、換金等ができないことがありますのでご注意ください。
  • ・当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。

照会先:三井住友アセットマネジメント( http://www.smam-jp.com

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第399号

加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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